看護職は、「働く女性の20人に1人は看護職」と言われるほど地域に存在しています。

2013.12.30

茨城県看護協会 村田昌子会長 

(≪取材協力≫ NPO 法人茨城ACLShttp://acls.jp/ 協会理事長 安田 貢 氏(独立行政法人国立病院機構水戸医療センター救命救急センター長)

・・・・看護職は、「働く女性の20人に1人は看護職」と言われるほど地域に存在しています。

つまり、看護職こそが地域において様々な形で県民の方に関わっているわけですが、その中でどれほどの看護職が、心肺蘇生という人命にとって最優先される危機的状
況に対応できるでしょうか。

それは決して、所属する医療施設の性格や診療科や病棟といった専門性によって対応の可否が分かれるものではありません。医療に携わる者であれば、誰しもが最優先で身につけておくべき技術なのです。
 
心肺蘇生が必要な状況は、日常生活においていつ何時起こるか分かりません。今、AEDは学校にもデパートにもどこにでも設置されていますが、看護職はそれを瞬時に使いこなせるでしょうか。

近くにいる医療に従事しない人にも正しく補助を頼めるでしょうか。
おそらく、「どうしよう」と顔を見合わせることになる
でしょう。いざという時、知識だけ持っていても人を助けることはできません。基礎を理解した上で技術を磨いておかなければ、何もできないものです。
 
茨城県看護協会でも過去長い間、救急に携わる看護師や認定看護師を対象に、継続教育という形で心肺蘇生法の研修を行ってきました。

しかし、どうしても一般的なレベルで、「研修を行
いました」「修了証を出しました」という域を出るものではありませんでした。


そうした中、あるとき日本ACLS協会茨城トレーニングサイト長 安田貢先生が「茨城県看護協会で看護師の心肺蘇生法教育をリードしてほしい」と、私どもを訪ねて来られたのです。

そして世界標準レベルである心肺蘇生法トレーニングの話を伺うと同時に、県がそれらの研修に対し予算化をしているのは医師と救急救命士のみ、看護師は対象外であるということが分かりました。

そこで平成21年、「救急看護はすべての人々を対象とし、すべての看護師が備えるべき知識と技術である」と県に要望し、翌年度から日本ACLS協会が実施する研修への参加に対し、看護師にも予算がつくようになりました。
 
県の理解は、私ども茨城県看護協会の力だけでは到底得られるものではなく、実績を伴った日本ACLS協会本部と茨城トレーニングサイトのメンバーの大変な熱意と協力があってこそのものでした。

「チーム医療」という問題が注目されてきたことも追い風でした。日本ACLS協会のコースでは、職種に分け隔てなく、内容とレベルでトレーニングを積んでいくのですから。


http://www.acls.jp/docs/p14-15.pdf