メディカル・ツーリズム」の最前線



「メディカル・ツーリズム」の最前線 

「名医」は日本の外にいる (選択 2010年3月号) 
  
  
 今から7年ほど前、血行障害とリウマチが重なり合う難病に苦しんだ作家の石川好氏は、日本での治療で改善が見られずインドヘ渡った。治療により難病は改善。インドの医療水準の高さに驚くとともに、治療で入院している海外からの患者の多さに驚愕した。自身の体験を公表したが、当時はそれほど関心を呼ばなかった。ようやく昨今、耳にするようになった「メディカル・ツーリズム」。石川氏自身の経験は、正にメディカル・ツーリズムの先駆けだった。 
  
 最も一般的なメディカル・ツーリズムの定義とは、医療をサービス資源として海外から患者を呼び、外貨を獲得することである。2008年のレポートによると、米国人が心臓手術のためにメディカル・ツーリズム先進国のインド、シンガポール、タイ、マレーシアなどへ出向いた数は55,000人以上。米国は医療費も医療保険も高く、保険に加入できない人が4,000万人以上いる。富裕層は国内で世界最先端の治療を受け、ミドル層は治療費の安い諸外国へ出ていく傾向か年々強まっている。 
  
 心臓手術にかかる費用は米国内がおよそ240万~250万円なのに対し、インドは60万~80万円、タイは80万円、シンガポールは約100万円。渡航費をかけてもお釣りがくる。もちろん、医療の質に問題がないことは保証されている。 
  
  
国際認証病院は国内に一つだけ 
  
 メディカル・ツーリズムの成立には低コスト、世界水準の医療の質・サービス、言葉が通じること、手術までの待ち時間が短いことなどの条件が必要だ。 
  
 まず、前述のメディカル・ツーリズム先進国では現在、米国の3分の1から8分の1のコストで医療を受けられる。次に、病院の質を保証する国際的な認定機関である米国のジョイント・コミッション・インターナショナル(JCI)から「JCI認証」を受ければ、病院は世界ランク入りだ。メディカル・ツーリズムに詳しい東京厚生年金病院の溝尾朗医師によると、現在、世界25カ国以上に125を超える認証病院があるという。シンガポール16、インド15、タイ9、台湾9、マレーシア6、中国5、韓国2、インドネシア1、ベトナム1など。日本では昨年、ようやく亀田総合病院(千葉県鴨川市)が日本初の認証病院となったに過ぎない。 
  
 メディカル・ツーリズム先進国の現状はというと、例えばインドには06年の時点で既に年間約15万人の外国人患者が訪れた。早くから国をあげて力を入れてきた結果だ。医師の数は約60万人、看護師は約100万人、歯科医師は約200万人。うち約5%が欧米先進国での医療経験を積んでいる。大手のアポロ病院グループは38病院を運営し、約4,000人の医師を抱える。心臓手術は55,000件、成功率は99.6%を誇る。 
  
  
 タイは、08年の外国人患者数が滞在中の外国人を含めて約170万人。今年は200万人に達する見込みだ。有名なバンコク病院(420床)の外国人患者は年約15万人。患者数の上では日本人が39,000人と最も多いが、医療費の比較では日本人は2位となり、1位のアラブ人とは5倍の開きがある。つまり、アラブの富裕層がバンコク病院に積極的に医療を受けに来ているのだ。 
  
 美容形成と整形外科で世界的に有名な韓国は、08年には37,000人の外国人患者を受け入れた。09年は40,000人を超える勢いだ。ソウル・金浦空港に程近いウリドゥル病院は椎間板ヘルニア治療で世界最高水準を誇り、06年には19,651件の手術を行った。08年には1,017人の外国人患者が訪れたが、特に日本人や在日韓国人をターゲットとして来院促進に努めている。同院の国際患者センターは言葉の問題もなく、すべての手配をしてくれる。 
  
 そうした中で今、最も注目されているのが中国の燕達国際健康城だ。北京から30キロ、北京国際空港から25キロに位置し、敷地面積50万平方メートル、3,000床(医療2,000床、リハビリ1,000床)というメガ病院である。もちろんJCI認証を受けている。医療のみならず高齢者施設が12,000床あり、自立、半自立、非自立に対応する。ここは中国人だけではなく、日本の高齢者の受け入札を意識しているという。 
  
 このようにアジア各国がそれぞれの強みを生かした戦略でメディカル・ツーリズムに力を入れているのに対し、日本はどうか。寂しいことに、後れをとる以前の段階だ。国民皆保険制度で「広く平等な医療」を提供するというドグマのもとでは当然ながら国際競争とは無縁。しかも一方で、日本の病院団体の重鎮だった医師が心臓手術を米国で受け、ある大学病院の教授も心臓手術が必要になったら「米国へ行く」と公言するなど、最先端治療で日本は総合的に世界水準にないことを医師自身の言論・言指が示している。この本音と建前に大きなギャップがあるという実態を、国民もうすうすと感じ始めている。 
  
 にもかかわらず、日本の医療界は「護送船団」にしがみつき、同じような医師を生み出し続ける教育を十年一日のごとく施している。若手医師の中には米国で最先端の訓練を受ける者もいるが、優秀な医師ほど日本に帰らないことはよく知られている。日本の病院勤務では国際レベルの力を発揮できないからだ。 
  
  
医療の「開国」に背を向ける 
  
 今必要なのは医療全般の規制緩和、すなわち国際化にほかならない。薬剤や医療機器認可基準の見直し、海外医師・看護師・技師などの就業規制の改定、高度専門知識・技術の国際供用、教育システム・資格審査システムの国際標準化などである。しかし日本医師会は、絶対に医師部門の国際化は認めない。医療従事者の外国人への開放は「黒船来航」そのものだからだ。日医は、日本は世界で最も優れた医療システムを持つという面を強調し、医師の質や医療の質についてはごまかす。メディカル・ツーリズムで日医が無関心を装っている原因もそこにある。 
  
 国の姿勢もはっきりしない。経済産業省は健診にウエートを置いたメディカル・ツーリズムの実証実験を始めたものの、当初メンバーに入っていた東大病院や慈恵医大病院が実施の段階で姿を消した。これ以上の患者は不要という意識がぷんぷん匂う。実際、実証実験に当たっては国内医療機関の診療体制に不適当な影響を与えない、という一文が盛り込まれている。日医に配慮した及び腰以外の何物でもない。観光庁も昨年の「成長戦略」閣議決定を受け、医療観光推進を目的とした研究会を立ち上げたが、同庁の目標はあくまで観光立国。医療の内容にどれだけ力を注ぐか疑問視されている。 
  
 国際競争力に対応できるのはPET‐CT検査と内視鏡検査、消化器・泌尿器科などの内規鏡治療だけ。経産省の実験に参画している全日本病院協会副会長で同協会の神野正博国際メディカルツーリズム事業委員会委員長は述べる。要するに日本は、健診ツアーしかないというお寒い状況なのだ。 
  
 患者が、より良い医療を求めて国境を自由に行き来するという流れは誰にも止められない。韓国や東南アジアヘ治療を受けに行く日本人も増え続けるだろう。だからこそ関係者は、メディカル・ツーリズムの興隆に真正面から向かい合うべきなのだ。さもないと、日本の医療は世界だけでなく、国内の患者からも取り残されよう。