患者への情報公開促進―明細書の発行―

 

患者への情報公開促進―明細書の発行―

平成20年度の診療報酬改定において、医療法上の許可病床数が400以上でレセプト電算システムが導入されている医療機関では、患者から求めがあった場合には明細書を発行することが義務付けられました。
この4月から、国立がんセンターをはじめとした、全国8ヶ所の国立高度専門医療センターでは、患者全員に明細書の発行が始まっています。

明細書により、自分が受けた検査や投薬された薬剤などの治療内容がわかります。
また自分が受けた検査や処置の値段も知ることができます。
この明細から、医療事故や薬害問題が発生した際に、自分が受けた治療内容の情報を把握でき、また治療費の過大請求がないかどうかについても確認できます。
しかし、この明細書を患者さんが読み取れなければ、何の意味もありません。
医療機関側が、患者さんとのインフォームドコンセントや情報共有を促進していくためのツールとして、明細書を活用していく一方で、患者さん側も自分の治療について知識を持ち、理解し、自分で判断する姿勢を持つことが必要になります。

明細書がただの情報提供で終わらないように、明細書の意義や活かし方について、医療機関側と患者さん側の双方できちんと考えていくことが必要でしょう。


国立大学病院データベースセンター
小林 美亜